原油価格は需要と供給のバランスで成り立っている。
(原油価格に限らず、物の値段は全てそうであるが。)
現在、原油価格が高騰している背景には、ヘッジファンドによる投機マネーがあると言われている。
また、産油国、石油メジャーたちも、自分たちにとって都合の良いデータ(供給不足を示すデータ)ばかりを発表し、価格の吊り上げを行っている。
しかし、彼らが発表するデータは非常に信憑性が低い。
原油の消費量は年々増えているにも関わらず、現在発表されている報告埋蔵量データが１９８０年代の発表されたものと変わっていないからである。
彼らは常に供給不足を叫び、価格を高めにキープしようとしているのである。
彼らが発表するデータの信憑性の無さを露呈するネタがもう一つある。
クォータ制度導入時の彼らの動きである。
クォータ制度とは、１９８０年代、OPEC加盟国が産出量を決めるのに際し、埋蔵量の大きさに従うという取り決めのことである。つまり、埋蔵量が多い国ほど多く産出でき、より大きな収入を得られるということになる。
この制度が決まった１９８５年、クウェート政府は、埋蔵量データを一夜にして５０％も増やすという信じがたい行動に出たため世界の顰蹙を買った。クウェートに限らず、他のOPEC加盟国各国も同様にクォータ制度導入後に報告埋蔵量データを大幅にアップさせたのだ。
こんなことでは、彼らの発表するデータは全く信用できないということになる。
他にも原油価格を下落させるのに十分な話題がある。
それは、「原油無尽蔵説」である。
２００２年アメリカとロシアの研究者たちが、「原油は地球の核に近い部分における極端な高温と高圧により無機的に生産されている天然資源である」と発表している。
これまで、原油は化石燃料として信じられていたが、それを覆す発表である。
(そもそも原油が化石燃料であるという説は未だに科学的に証明できていないそうだ。)
実際、ロシアやメキシコでは枯渇した油田を掘り進めることで生産量を復活させている。
(だからと言って、これだけでは原油無尽蔵説を証明する理由にはならないが。)
仮にこのような事が事実だとしても、西側の石油メジャーにとって不都合な情報であることには変わらないので、マスコミでは一切報道されないだろう。
発表しようものなら、たちまち原油価格は暴落し彼らは大儲けできなくなってしまうからである。
とはいえ、最近では研究者や専門家の間ではこのような情報が共有され始めているそうだが。
原油に投資するファンドに明日はあるのか
現物を凌駕する規模の資金が原油先物市場に集まってきている。
これはマネーゲームに過ぎない。
このような投機は、いつか必ず崩壊することは歴史が証明している。
中世オランダのチューリップバブルでも調べてみるか。
参考文献
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